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ニューギニアにおける「感情の調停」による共在への模索―未来志向の紛争研究に向けて

研究課題

研究課題/領域番号 17J07617
研究種目

特別研究員奨励費

配分区分補助金
応募区分国内
研究分野 文化人類学・民俗学
研究機関京都大学

研究代表者

深川 宏樹  京都大学, 人間・環境学研究科, 特別研究員(PD)

研究期間 (年度) 2017-04-26 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2017年度)
配分額 *注記
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード文化人類学 / 共存 / 紛争 / 感情 / 未来志向 / 紛争処理 / 太平洋島嶼部 / パプアニューギニア
研究実績の概要

本研究の目的は、パプアニューギニアの紛争後社会における人々の共在への模索と未来への投企を「感情の調停」という独自の視点から考察し、新たな理論モデルとして提示することにある。20世紀末以降、人類学における紛争研究は増加の一途をたどってきたが、紛争後社会の和平構築プロセスについて、感情という視点から捉えた研究は稀少である。本研究の意義は、この閉塞状況をまずは個別的・民族誌レベルで打開し、さらにそれを近年の未来・希望研究へと接続することで、新たな一般理論を構築し、そこから他地域への応用可能性を示す点にある。
以上の目的を達成するため、紛争後社会論と感情の人類学、時間の人類学、希望の人類学についての理論研究、およびパプアニューギニアでの実地調査、ならびにそれを踏まえたこれまでに収集した調査データの分析を進めた。その結果、本研究課題が対象とするパプアニューギニアの紛争をめぐる国家レベルのマクロな動向と、地域レベルのミクロな動向を密接に関連づけ、それとの関係において、対象社会における紛争処理と和平構築プロセスを、感情と新たな関係性や制度の生成・創発という視点から捉えなおすことを試みた。
その成果は、査読論文「紛争の「重み」、感情の仲裁」『文化人類学』82巻4号(2018年)として発表した。また、その成果の一部を最新研究動向として一般公開し、加えて本研究課題のさらなる発展の基礎理論となる成果を論文や共著により公表した。

現在までの達成度 (段落)

翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。

今後の研究の推進方策

翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。

報告書

(1件)
  • 2017 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2018 2017 その他

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件) 図書 (3件) 備考 (1件)

  • [雑誌論文] 紛争の「重み」、感情の仲裁――ニューギニア高地エンガ州サカ谷の事例から2018

    • 著者名/発表者名
      深川宏樹
    • 雑誌名

      文化人類学

      巻: 82 ページ: 526-546

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 太平洋地域の人類学的研究の最前線2017

    • 著者名/発表者名
      深川宏樹
    • 雑誌名

      民博通信

      巻: 157 ページ: 25-25

    • NAID

      120006349704

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [図書] はじめて学ぶ文化人類学 ――人物・古典・名著からの誘い2018

    • 著者名/発表者名
      深川宏樹(岸上伸啓(編))
    • 総ページ数
      336
    • 出版者
      ミネルヴァ書房
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [図書] ワードマップ 21世紀の文化人類学2018

    • 著者名/発表者名
      深川宏樹(前川啓治ほか著)
    • 出版者
      新曜社
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [図書] Grassroots Law in Papua New Guinea2018

    • 著者名/発表者名
      FUKAGAWA, Hiroki (Melissa Demian (ed.))
    • 出版者
      ANU Press
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [備考] リサーチマップ

    • URL

      https://researchmap.jp/fukagawahiroki/

    • 関連する報告書
      2017 実績報告書

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公開日: 2017-05-25   更新日: 2024-03-26  

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