| 研究課題/領域番号 |
17K00059
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
統計科学
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| 研究機関 | 立教大学 |
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研究代表者 |
山口 和範 立教大学, 経営学部, 教授 (60230348)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 統計的思考力 / エビデンス / 意思決定 / 統計教育 / ビッグデータ |
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| 研究成果の概要 |
1990年代半ば以降、統計教育のカリキュラム改革が、諸外国で精力的に行われており、日本においても、統計学への社会的関心が高まるとともに、その改革が進行してきた。本研究では，国内の統計関連学会や国際統計協会(ISI)統計教育分科会(IASE)など統計の普及をひろく専門的に協議する諸学協会、さらに海外の先進事例を持つ大学との連携の下に、国際標準に準拠した、これからのビッグデータ時代に求められる統計的思考力育成のための教材並びに教育方法の開発を行い、学習成果評価の基礎としての統計検定の活用の試みを、実際の教育現場での実践と共に行った。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
ビッグデータ時代に求められる統計学習教材や統計教育の方法、さらに、学習成果評価の枠組みの確立により、統計的思考力をベースとした議論が平易に行われるようになることが期待される。また、それは今後進展する人工知能社会実装の場でも求められる能力である。日本において産業界へ多くの人材を輩出している社会科学系学部での統計教育の充実は、日本社会がグローバル化に伴い現在目指している「暗黙の了解の社会から、証拠に基づく意思決定社会への変革」において重要な意義を持ち、またさらには、不確実な事象への対応力や判断力を養成することで、一定のリスクテイクが可能でコストを軽減した社会構築へと繋がるであろう。
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