| 研究課題/領域番号 |
17K00523
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
環境動態解析
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| 研究機関 | 首都大学東京 |
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研究代表者 |
藤部 文昭 首都大学東京, 都市環境科学研究科, 特任教授 (60343886)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 熱中症 / 低温死亡 / 人口動態統計 / 暑熱 / 夏季高温 |
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| 研究成果の概要 |
18年間の人口動態統計データを使い，熱中症および低温による死亡率と気象要素との関係を調べた．空間的には都道府県ごとと市区町村ごと，時間的には経年変化，季節変化，日々変動について統計を行った．熱中症死亡率は気温が高いほど，低温死亡率は気温が低いほど大きい傾向があるが，死亡率と気温との関係は年齢層や季節，地域によって異なり，熱中症については暑熱馴化の効果が示唆される．また，熱中症・低温による死亡率は平均所得の低い市区町村で高い傾向があり，社会的要因にも影響されることがうかがえる．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究により，日本の熱中症・低温による死亡と気象要素との関係について一連の統計事実が得られ，また，熱中症・低温死亡に対する社会的要因の寄与が検証された．これらの知見は，これまで経験的あるいは定性的な理解にとどまっていた熱中症被害の気候学的特性を統計的に裏づけ，併せて低温死亡の実態を明るみにするものであり，熱中症や低温の被害を抑止していく上での基礎資料になることが期待できる．
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