研究課題/領域番号 |
17K00670
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
持続可能システム
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研究機関 | 琉球大学 |
研究代表者 |
千住 智信 琉球大学, 工学部, 教授 (40206660)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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キーワード | 再生可能エネルギー / 電力エネルギー工学 / 電力系統 / 海水電解設備 / VPP / 太陽光発電 / 風力発電 / 二酸化炭素排出削減 / スマートハウス |
研究成果の概要 |
地球温暖化の緩和のためには再生可能エネルギーの大量導入が不可欠であるが、社会が要求する電力を安定に供給するためには様々な技術的課題や経済的課題が存在する。その両者の課題を解決するためには再生可能エネルギーを利用して発電された電力を貯蔵することが不可欠である。 そこで本研究では、安価な電力を再生可能エネルギーから供給するために、海水電解装置を電力系統へ導入し、海水の電気分解で得られた水素を用いて安定な電力を供給する方法を提案している。目的を達成するための各種設備の最適な設備容量と最適な運用方法を最適化手法を適用することで明らかにした。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
今回の研究で得られた学術的意義は、不確実性を有する再生可能エネルギー由来の発電電力を安定でしかも安価に供給するための各種設備に関する最適な設備容量と最適運用方法を示したことである。今回は不確実性を有する発電電力を考慮して最適化手法を適用できた点が学術的に意義がある。 今回の研究成果を社会で普及させることにより化石燃料由来の二酸化炭素排出量を大幅に削減可能であるため、地球温暖化の進展を緩和することが可能となる。また、再生可能エネルギー由来の電力であっても安定かつ安価に供給可能である。
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