| 研究課題/領域番号 |
17K00777
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
家政・生活学一般
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| 研究機関 | 就実短期大学 |
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研究代表者 |
小田 奈緒美 就実短期大学, 生活実践科学科, 講師 (40719910)
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| 研究分担者 |
東 珠実 椙山女学園大学, 現代マネジメント学部, 教授 (20247604)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | こどものまち / ミニ・ミュンヘン / 消費者教育 / 消費者教育の体系イメージマップ / 消費者市民社会 / 消費者教育の体系化イメージマップ / アンケート調査 / イメージマップ / 協働 |
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| 研究成果の概要 |
2002年に千葉県・宮城県で始まった「こどもたちによるまちづくりの遊び（以下、「こどものまち」という）」は、NPOを中心に全国各地へ広がりを見せている。申請者は、「こどものまち」の取組に、職業を選択し、働いて賃金を得て、購買活動を繰り返すこと、また市長選挙や市民会議が開催されることなどの過程に、消費者市民の育成に必要な要素が含まれることを明らかにした。
本研究は、消費者教育に必要な要素を多分に入れた「こどものまち」は実施されたことがなく、その教育効果も明らかにされていないことから、「こどものまち」を用いた消費者教育プログラムの開発とその効果の検証を行った。予備実験では、教育効果を確認できた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本調査では、「こどものまち」を用いた消費者教育プログラムを開発し、参加者へのアンケート調査を行った。「消費者教育の体系イメージマップ」を評価指標とし、小学生期の10個の到達目標を確認した結果、予備調査では一定の教育効果を確認できた。消費者教育イベントおよび本調査を学童保育で2020年3月に、名古屋市内の小学校では2020年秋ごろに実施予定であったが、新型コロナウイルスの影響により、イベントの実施が不可能となったが、該当施設からは、落ち着いたら、実施したいとの要望をいただいており、他の学童保育や建築系のイベントでの実施も打診されている。プログラム自体は完成し、その成果の活用も期待されている。
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