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GPSによる高齢者の外出行動の実態把握と外出を起点とした地域住環境に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 17K00802
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 衣・住生活学
研究機関京都ノートルダム女子大学

研究代表者

竹原 広実  京都ノートルダム女子大学, 現代人間学部, 教授 (20298706)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2020年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
キーワード地域コミュニティー / 外出活動 / 居住継続意向 / 居住環境評価 / 地域 / 外出 / コミュニティ / 活動頻度 / 住環境 / 地域社会 / 屋外活動 / 外出行動 / 社会活動 / 外出環境 / 高齢者 / 交流 / 人間生活環境
研究成果の概要

居住継続意向は外出活動と関連があり、普段の生活で行われる知人との交流、習い事、趣味の農作業・庭木や花の世話といった私的な外出活動は、住民交流の契機、地域活動への参加、コミュニティの形成につながる可能性が示唆された。これを推進するために地域として、住民に地域活動の情報がしっかりと届く情報提供の方法を考えることが大切である。また外出時の安全やバリアフリーの整備など屋外環境のハード面の整備にも目を向ける必要があることを明らかにした。

研究成果の学術的意義や社会的意義

少子高齢化の現在、地域コミュニティの維持に課題を抱える地域が増えていることは日本の課題である。高齢者をはじめ住民が地域に愛着をもち、居住継続意向をもつことが地域活性化につながる、そのために外出を通し人と人が出合うことが大切と考え、外出行動に着目し研究を実施した。身近な自宅付近での外出(屋外)活動が、社会活動に発展し、地域行事や地域活動の参加に結び付くという研究成果を得たことは、普段の生活に取り入れやすい取り組みであり社会的に意義がある。

報告書

(7件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2023 2021 2019

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 2件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] 居住継続意向と住民の任意な外出活動に関する研究2023

    • 著者名/発表者名
      竹原 広実
    • 雑誌名

      日本家政学会誌

      巻: 74 号: 1 ページ: 16-26

    • DOI

      10.11428/jhej.74.16

    • ISSN
      0913-5227, 1882-0352
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] 地域住民の住環境評価とニーズに関する調査 ~生活利便性の低いS学区を対象地として2019

    • 著者名/発表者名
      竹原広実
    • 雑誌名

      福祉生活デザイン研究

      巻: 2 ページ: 1-10

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] 住民の任意な屋外活動が地域社会に与える影響2021

    • 著者名/発表者名
      竹原広実
    • 学会等名
      日本家政学会関西支部第43回研究発表会(大阪樟蔭女子大学)
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [学会発表] 地域社会における個人の屋外活動の位置づけに関する研究2021

    • 著者名/発表者名
      竹原広実
    • 学会等名
      日本建築学会全国大会
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
  • [学会発表] 京都市S地区における住環境評価と外出行動に関する調査2019

    • 著者名/発表者名
      竹原広実
    • 学会等名
      日本家政学会 第71回大会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2024-01-30  

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