研究課題/領域番号 |
17K00885
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
食生活学
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研究機関 | 東京農業大学 |
研究代表者 |
上岡 洋晴 東京農業大学, 地域環境科学部, 教授 (30408661)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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キーワード | 臨床研究 / 食品機能 / システマティック・レビュー / 機能性表示食品 / 質評価 / AMSTARチェックリスト / PRISMA声明チェックリスト / エビデンス / 研究方法論 |
研究成果の概要 |
2015年に機能性表示食品制度(国の審査が不要な届出制)が導入された。企業等が届出る食品の機能性に関する根拠資料としてシステマティック・レビュー(SR)を用いることが可能となったがその質に関して不明だった。そこで本研究は、消費者庁ホームページに掲載されたSRを用いて同庁の届出資料の検証事業報告がなされる前(2015年当初)のSRと、その後となる2017年7月-2018年1月までのSRとの質の比較をAMSTARという評価ツールを用いて行うことを主目的とした。 その結果、検証事業後のSRは11点満点で平均5.0点、検証事業前のSRは平均6.2点で有意に質が低下していることが明らかになった。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
機能性表示食品制度において企業等から届出された資料の中で、食品の有効性に関する科学的根拠として不備・不十分なものが少なくないことを明らかにすることができた。 消費者庁にも結果の詳細を既に報告しており、行政としてこの対策に活用されうることと、企業等の当該資料作成者のために正しいSR方法論の解説論文を多数執筆できたので、今後、役立てられるものと考えられる(消費者の不利益の回避に繋がる)。
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