| 研究課題/領域番号 |
17K01019
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
科学教育
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| 研究機関 | 帝京大学 (2019-2022)
東京大学 (2017-2018) |
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研究代表者 |
窪川 かおる 帝京大学, 付置研究所, 客員教授 (30240740)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 海洋リテラシー / 教科書 / 科学教育 / ジェンダー / 水産 / 海洋問題 / 社会教育施設 / 海洋科学 / 水族館 / 理科 / 海洋学 / 副教材 / 総合的学習の時間 / 初等中等教育教科書 / アクティブラーニング / 学校教材 / 体験学習 / 沿岸域 |
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| 研究成果の概要 |
近年、温暖化や酸性化による海洋生態系破壊、水産資源の乱獲、海洋汚染など、海は深刻な問題に直面している。私たちは、現状を理解し、次世代に解決策を伝えていかなければならない。そこで、まず社会教育施設の教材の分析から、生物への偏りを再確認した。次に、現行と過去の教科書での海洋の扱いの比較から、自然災害の記述により海洋の記述は若干増えたものの、海洋科学の基礎的な学習を培う情報の不足が明らかとなった。海洋問題を理解するためには、体系的かつ分野横断的な学びが必要である。そこで、多様な分野を網羅し、身近な事例を用いた学習素材を開発した。また、今後はタブレット端末向けのデジタルコンテンツの開発も必要である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
海洋の問題の対策への動きは急速である。2023年には気候変動に関する政府間パネル（IPC）第6次報告書（AR6）統合報告書の公表、2022年には生物多様性条約第15回締約国会議（COP15）と自然保護区30％目標などがあった。日本では、2023年に第4期海洋基本計画が決まり、学校教育および社会教育施設やNPO法人等での海洋教育の推進が具体的に示された。社会人にとっても海洋リテラシーは必要であり、海洋の環境問題および台風や地震・津波などの自然災害への理解につながる。本研究の海の学びに関する教材の分析は、分野横断的学習素材の開発につながり、誰もが体系的に海を知る海洋リテラシーの育成を支援する。
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