| 研究課題/領域番号 |
17K01126
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育工学
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| 研究機関 | 大阪府教育センター (2018-2019)
大阪教育大学 (2017) |
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研究代表者 |
中堂 寿美代 大阪府教育センター, その他部局等, 指導主事 (50463287)
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| 研究分担者 |
脇本 健弘 横浜国立大学, 大学院教育学研究科, 准教授 (40633326)
新坊 昌弘 関西外国語大学, 英語キャリア学部, 教授 (90566308)
町支 大祐 帝京大学, 公私立大学の部局等, 講師 (40755279)
麥田 葉子 大阪教育大学, 教職教育研究センター, 准教授 (80760371)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 授業研究 / 教師教育 / 学校組織 |
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| 研究成果の概要 |
授業研究について、校内の全教師や外部講師が関わる段階を、従来の授業後の研究討議会から事前検討会への転換することで、校内の全教師が指導案作成に関与するため、研究授業は、自分ごととなり個々に提案した考えの検証の場となることが明らかになった。この一連の営みが教師の同僚性を育み、研究授業に対するモチベーションが向上し、学び続ける学校組織への変革につながると考えられる。
また、事前検討会重視型の授業研究によって、若手教師が、すでに検討された研究授業の観察から関わるのではなく、授業の設計段階から、校内の様々な経験を持った教師と関わることができ、若手教師にとっても有益であることが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
これまで日本の学校は、授業研究より大きな成果を上げてきた。一方で、授業研究の形骸化の指摘や、若手教師の割合が大幅に増加することで、若手教師が授業研究に参加できる仕組みが必要であるなど、授業研究の改善が求められている。
また、これからの社会で活躍できる子どもを育てる新たな教育実践を生み出していくために、学校が組織として学び続けられるよう変革を促すことが必要であり、そのために授業研究は重要な役割を担うことも求められている。
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