| 研究課題/領域番号 |
17K01178
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
科学社会学・科学技術史
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| 研究機関 | 駒澤大学 |
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研究代表者 |
水野 祥子 駒澤大学, 経済学部, 教授 (40372601)
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| 研究分担者 |
谷 祐可子 東北学院大学, 経済学部, 准教授 (40326707)
大田 真彦 九州工業大学, 教養教育院, 准教授 (80752279)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | イギリス帝国 / インド / ミャンマー / ハイブリッド / 知の生産 / 林学 / ネットワーク / 植民地科学 / 在来知 / ポストコロニアル / 森林 / 英領インド / 林学ネットワーク |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、イギリス帝国において熱帯林学の中心であった英領インドの森林管理官と現地住民との遭遇によって生みだされた知が、ポストコロニアル期の森林管理をめぐる知と実践にいかなる影響を及ぼしたかを明らかにすることにある。第二次世界大戦後、イギリス帝国の林学ネットワークの再編に伴い、熱帯植民地で展開した林学が再構築されていくプロセスを地域社会、国家、帝国・コモンウェルス、国際機関という四つの枠組みから考察した。こうした多層的な空間において、植民地インドで生まれたタウンヤなどのハイブリッドな知がポストコロニアル期にいかなる展開を見せたかを実証することが本研究のねらいであった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の特色は、政府による森林政策の強化と現地住民の抵抗という従来の二項対立の構図からは見えてこない両者の相互作用による知の生産を、一次史料とフィールドワークという二つのアプローチに基づき明らかにしたことにある。また、本研究では、植民地期に生み出された林学と在来知とのハイブリッドな知が、独立後の多層的な林学ネットワークのなかでいかに循環し、再構築されたかを実証的に分析し、1980年代以降の現地の知を活用した森林管理とのつながりを示した。それにより、科学知の生産に植民地（非ヨーロッパ世界）の社会と生態環境が果たした役割という新たな視座を提供すると考えられる。
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