| 研究課題/領域番号 |
17K01251
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会システム工学・安全システム
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| 研究機関 | 東京理科大学 (2018-2021)
静岡大学 (2017) |
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研究代表者 |
関谷 和之 東京理科大学, 経営学部経営学科, 教授 (60256667)
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| 研究分担者 |
山本 芳嗣 筑波大学, システム情報系(名誉教授), 名誉教授 (00119033)
趙 宇 東京理科大学, 経営学部経営学科, 助教 (40879384)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | データ包絡分析 / 効率性測定 / 意思決定分析 / 最適化 / 経営効率分析 / 数理工学 / オペレーションズリサーチ / 多面的評価 / 動的DEA / 経営効率性分析 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は直列型システムにおける生産技術の効率性測定の理論構築とその検証に取り組んだ。多段階工程の生産要素である中間材を既存研究では入力面もしくは出力面のいずれか一方に注目してモデル化されているが、本研究では、中間材を陰的表現としてモデルに組み込むことで、両面の性質を同時に許容することに成功した。このモデル化により、単一工程に関する既存研究の理論とリンクすることが可能になった。構築した理論を元に、Tokyo2020における日本メダル可能性を検証した。その研究成果の一部、EJOR(2021年2月)で公開した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
生産年齢人口の減少が著しい日本では、生産における組織活動の効率化は喫緊の課題であり、超スマート社会では、組織活動の効率性測定は必須のデータ解析技術である。
本研究は直列型システムにおける生産技術の効率性測定の理論構築とその検証に取り組んだ。開発したモデルと理論を用いて、Tokyo 2020における日本のメダル獲得数を予測した。金26個、銀15個、銅22個を予測し、実績（金27個、銀14個、銅17個）に近いものとなり、本研究の成果は実践でも十分に通用することがわかった。今後は生産現場でも本研究の成果が普及し、組織活動の効率化が進展することを期待する。
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