研究課題/領域番号 |
17K01348
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
自然災害科学・防災学
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研究機関 | 国立研究開発法人森林研究・整備機構 |
研究代表者 |
星野 大介 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員 等 (60391182)
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研究分担者 |
野口 宏典 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員 等 (80353803)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2017年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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キーワード | 空中写真 / 立体視 / 数値実験 / 津波線流量 / 流体力指標 / 最大水位 / 林分構造 / マツ / 浸水高 / 津波 / 海岸林 / 東北地方太平洋沖地震 / 遡上高 / 遡上距離 / 減勢 / 減災 / 自然災害 / 高潮 |
研究成果の概要 |
東北地方太平洋沖地震津波の波高が20mを超えた岩手県宮古市栃内浜において、空中写真の立体視と現地調査により、津波に破壊されたマツ海岸林を復元し、遡上した津波の挙動について一次元数値実験を行った。その結果、復元された樹高22m、奥行き110mのマツ林の林内と背後で、とくに津波の流体力指標が減少し、海岸林は津波の遡上距離を減らして、遡上時間を遅らせていたものと推測された。さらに精度高く減勢効果の実態と発揮条件を明らかにするため、被災前後の空中写真解析により海岸林の現存量と破壊部分を広域把握して、破壊部分の不均質分布を明らかにした。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
東北地方太平洋沖地震津波の研究成果の多くは、人口の多い海岸平野において、汀線での津波の浸水高や遡上高が5-10 mの事例に限られてきた。日本列島の沿岸には、ほかに多くの隆起海岸やリアス式沈水海岸が存在し、そうした地形を多く擁する三陸沿岸では、津波がV字型沿岸地形の最奥へ波高を増やしながら襲来し、汀線での波高はゆうに20 mを超えた。過去の研究では林帯幅が20 m以上ある海岸林であれば津波の流勢緩和が期待できると論じられたが、20 mを超えるような巨大な津波は想定外であった。今後のリアス式沈水海岸等における津波減災のためには、こうした巨大津波に対する海岸林の減勢効果の評価と予測が必要であった。
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