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患者と家族のQOL向上を目指したオーダーメイドの粘度可変型栄養剤の調製と物性評価

研究課題

研究課題/領域番号 17K01583
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 リハビリテーション科学・福祉工学
研究機関東海大学

研究代表者

淺香 隆  東海大学, 工学部, 教授 (50266376)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
キーワード液体栄養剤症候群 / 粘度可変型栄養剤 / 濃厚栄養剤 / 増粘多糖類 / アルギン酸ナトリウム / 人工胃液 / 凝集凝固 / 離水 / キサンタンガム系増粘剤 / 粘度増加 / 半固形化 / 粘度 / リハビリテーション / 医療・福祉 / 半固形化栄養材 / 粘度可変型栄養材 / 物性評価
研究成果の概要

本研究は液体栄養剤症候群の防止を目的に、患者の病態に応じた『オーダーメイドの粘度可変型栄養剤』の調製手法や注意点を患者と家族、介護支援者へ情報提供することを目標とした。
まず、市販の栄養剤と増粘多糖類(凝固剤:アルギン酸ナトリウム、増粘剤:キサンタンガム系)を組み合わせて粘度可変型栄養剤を試作した結果、増粘多糖類を加えると原料の栄養剤中のCa濃度やK濃度に比例して粘度が増加した。
さらに、胃内における凝固状況を把握するために試作した粘度可変型栄養剤を人工胃液へ加えると、凝固剤の種類や原料の栄養剤に含まれるタンパクに応じて不溶性の物質が生成し、凝固することが判明した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

液体栄養剤の経管投与に関連した合併症である液体栄養剤症候群の防止を目的に、胃内で凝固する粘度可変型流動食が上市されたが、未だ種類が少なく患者の病態によっては利用できない場合がある。
そこで本研究では、「患者の病態に応じたオーダーメイドの粘度可変型栄養剤」を自己調製した際の各種物性変化を明らかにしたこと、さらに人工胃液中の凝固挙動を明らかとしたことは学術的に意義のあることである。本研究成果は今後、「粘度可変型栄養剤を自己調製」する際の諸情報を患者と家族、医療従事者や介護支援者へ提供できることから、社会的にも意義のある研究成果と考えられる。

報告書

(4件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2020 2018 その他

すべて 学会発表 (2件) 備考 (3件)

  • [学会発表] 自己調製した半固形化/粘度可変型栄養剤の人工胃液中における凝固挙動2020

    • 著者名/発表者名
      淺香 隆, 菊川久夫, 小山祐司
    • 学会等名
      第23回日本病態栄養学会年次学術集会
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [学会発表] 経鼻胃管投与を目的に自己調製した半固形化栄養剤の物性評価2018

    • 著者名/発表者名
      淺香 隆、村上直彦、菊川久夫、岡部春香、安積正芳
    • 学会等名
      第21回日本病態栄養学会年次学術集会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [備考] Interview with Professor Asaka, Tokai University

    • URL

      https://www.aandd.jp/support/materials/Interview_Prof_Asaka.pdf

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [備考] 患者にも看護・介護スタッフや家族にもやさしく安全な食事を実現するオーダーメード流動食

    • URL

      http://www.tec.u-tokai.ac.jp/research/830.html

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [備考] 東海大学 応用化学科 淺香研究室様にインタビュー

    • URL

      https://www.aandd.co.jp/adhome/pdf/way/way_vol10.pdf

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2021-02-19  

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