| 研究課題/領域番号 |
17K01712
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
スポーツ科学
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| 研究機関 | 茨城大学 |
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研究代表者 |
加藤 敏弘 茨城大学, 人文社会科学部, 教授 (20185854)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
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| キーワード | 地域スポーツクラブ / 育成センター / 競技団体 / ガバナンス / 地域連携 / バスケットボールスクール / コーチングフレームワーク / 運動部活動 / スペインバスケットボール協会 / 社会学 / 教育学 |
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| 研究成果の概要 |
中学運動部活動と地域スポーツクラブの併存が模索される中、競技団体は、原則として中学運動部活動と地域スポーツクラブの二重登録を認めない。保護者は、子どもをどこに所属させるか選択が難しいと戸惑っている。地域クラブには①スクール（教室）事業中心型②NPO総合型③スポーツ少年団発展型④一般社会人（高校）融合型⑤中学部活動サポート型⑥中学部活動融合（一体）型⑦チーム強化中心型がある。顧問教員の経験不足解消、部活動時間短縮への対応、一貫指導の実現などのメリットが見えてきた。しかし、一部のクラブが勝利至上主義に走り、選手集めに奔走するなどの問題も浮き彫りになり、統括する地方競技団体のガバナンスが必要である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
研究成果は、日本体育学会第70回大会体育社会学領域において発表され、その内容は体育社会学領域ホームページで公開されている。また、本研究の成果は、公益財団法人日本バスケットボール協会指導者養成部会において報告され、U12・U15カテゴリーにおいて中学校運動部活動と地域スポーツクラブの連携を深めるための施策に生かされている。さらに都道府県バスケットボール協会特に茨城県バスケットボール協会育成部において、育成センター（DC）練習会を通じて、保護者や指導者への調査結果を踏まえて、諸問題を解決するための施策を講じながら中学運動部活動と地域スポーツクラブがうまく連携できるようなシステムを構築している。
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