| 研究課題/領域番号 |
17K01718
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
スポーツ科学
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| 研究機関 | 東京学芸大学 |
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研究代表者 |
松田 恵示 東京学芸大学, 教育学部, 研究員 (70239028)
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| 研究分担者 |
原 祐一 岡山大学, 教育学研究科, 講師 (80550269)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 教育支援センター / スポーツ活動 / 指導者意識 / ガイドライン / 指導員の意識 / 不登校 / 卓球 / バトミントン / 適応指導教室 / 体育 / スポーツ / 不登校支援 / ガイドブック / スポーツ社会学 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、全国の教育支援センター長と職員・指導員調査に対するアンケート調査、並びに6つの教育支援センターを対象としたインテンシヴな観察・ヒアリング調査を通し、スポーツ活動の実態、特に圧倒的に卓球(実施率87.9%)やバドミントン(実施率78.4%)が多く実施されている実状やその理由・意味、また「大きな刺激」あるいは「変化」に比較的晒されることなく、安定的、安心な環境の中での、施設・用具・設備の整備の方向性、地域との連携協働のあり方などを視点としたスポーツ活動のあり方を検討するとともに、その成果から教育支援センターにおけるスポーツ指導のガイドライン(ガイドブック)を作成し公表することができた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
不登校問題が大きくなる中で、教育支援センターにおけるスポーツ活動やその指導の実態、指導意識の特徴などを、初めて調査から実証的に明らかにした本研究の学術上の意義は大きいと思われる。また、実践における課題解決への手がかりとして、観察やヒアリング調査を通して、特に「卓球」であることの意味に焦点づけたり、ガイドラインという形で、調査結果とその分析を具体的な知識として活用できる形で示したことは、広く、教育支援センターにおけるスポーツ活動の指導時のガイドラインないしガイドブックとして意義の深いものであると思われる。
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