| 研究課題/領域番号 |
17K01726
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
スポーツ科学
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| 研究機関 | 大分大学 |
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研究代表者 |
谷口 勇一 大分大学, 教育学部, 教授 (50279296)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 部活動 / 総合型地域スポーツクラブ / 部活動ガイドライン / スポーツ・教育行政 / 「揺らぎ」 / 踏襲と改革のせめぎあい / スポーツ行政の困惑 / 学校の困惑 / 部活動の不均等の顕著化 / 部活動改革 / ガイドライン / スポーツ庁 / 無関心から「しかたない」関心喚起へ / 学校運動部活動 / 改革動向 / 指導主事 / スポーツ行政 / スポーツ政策 |
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| 研究成果の概要 |
本研究においては、自治体のスポーツ行政に従事してきた元指導主事に対するインタビュー調査を実施した。見出された結果は以下のとおりである。すなわち①元指導主事においては、総合型クラブ育成を通して、自らのスポーツ指導に関する多くの気づきを得ていた。②元指導主事においては、スポーツ行政が属する教育行政機構のなかで、数多くのディレンマを抱くことになっていた。③元指導主事においては、部活動と総合型地域スポーツクラブの関係構築には前向きであったものの、学校に復帰して以降、自ら実践することに抵抗感を抱いていた。以上より、スポーツ行政を取りまく「改革と踏襲をめぐる躊躇いの常態化」なる文化内容を導出した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
スポーツ庁による「部活動ガイドライン」の発出は、学校教育現場ならびに教育・スポーツ行政に対して大きな「揺らぎ」―葛藤、試行錯誤等を強要することとなった。旧来より学校分同部活動をめぐっては数多くの問題点が指摘されてきたものの、その教育的効果と生徒たちの学習機会を軽視するわけにはいかない。
本研究においては、そのような「変革」の過程にある部活動に関与し、過去、行政にて総合型クラブ育成を担当したことのある元指導主事等への聞き取り調査を実施し、今日的な学校ならびに行政を取りまく課題と可能性について考察した。「保守」的である教員・教育委員会においてもまた、改革の機運が看取された点に意義を見出したい。
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