| 研究課題/領域番号 |
17K01739
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
スポーツ科学
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| 研究機関 | 日本大学 |
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研究代表者 |
水上 博司 日本大学, 文理学部, 教授 (90242924)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 総合型地域スポーツクラブ / アドボカシー / 新しい社会運動 / ラディカル・デモクラシー / スポーツNPO / スポーツ組織 / 社会関係資本 / 関係基盤 / NPO / 公共性 / ダブル・コンティンジェンシー / スポーツの公共圏 / スポーツプロモーション / クラブマネージャー / 社会運動論 / スポーツ組織論 / 橋渡し型社会関係資本 / 公益財団法人日本体育協会 / ヘゲモニー / 公共圏 / 民間スポーツ組織 / アソシエーション論 / デモクラシー論 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は日本のスポーツ組織論や政策論における公共圏がどのように形成されていくのか、そのプロセスと社会的意義を明らかにした。日本の民間スポーツ統括組織はスポーツ行政へ従属する主従関係にあり、民間組織として自律的な運営ができていないことが大きな課題であった。このことを克服するためには民間スポーツ統括組織が組織「外部」の多様なスポーツ組織、たとえばスポーツNPOなどとの組織間関係を構築することによって新たな政治的ヘゲモニーを創出することが必要であった。本研究では新しい社会運動論やラディカル・デモクラシー論、社会関係資本論の諸概念を用いて、新たな政治的ヘゲモニーとなる公共圏を明らかにすることができた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
アソシエーションや公共圏を論じる政治学、社会学、アソシエーティブ・デモクラシー論などの研究領域では、日本の政治機構や公益法人組織に特徴的な中央集権的な統治から市民の集合的意思（民意）を反映した統治へ、いかなる手法で再構築していくかが盛んに論議されている。しかしながら、スポーツ社会学の研究領域では、アソシエーションや公共圏に視点をあてた研究は少ない。本究成果は、全国の民間スポーツ組織やスポーツNPOの生涯スポーツ推進施策において、市民の集合的意思（民意）を反映したスポーツ組織の再編やスポーツ政策の形成過程が実現し、日本スポーツ界における新たなスポーツ組織論や政策論を提示できたことである。
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