| 研究課題/領域番号 |
17K01795
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
応用健康科学
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| 研究機関 | 慶應義塾大学 |
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研究代表者 |
小熊 祐子 慶應義塾大学, スポーツ医学研究センター(日吉), 准教授 (00255449)
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| 研究分担者 |
齋藤 義信 慶應義塾大学, 健康マネジメント研究科(藤沢), 助教 (40750261)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | グループ運動 / マルチレベル介入 / ソーシャルキャピタル / 身体活動促進 / コミュニティワイド介入 / 普及実装研究 / 地域在住高齢者 / ポピュレーションアプローチ / 身体活動 / 地域介入 / コミュニティ / ヘルスプロモーション / 認知症予防 / ヘルスプロモ―ション / ポピュレーションアプロ―チ / physical activity / 行動学 / トランスレーショナルリサーチ / 社会医学 / 老化 |
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| 研究成果の概要 |
"プラス・テン(10分多くからだを動かす)”を主メッセージとして、多レベルの身体活動促進地域介入(community-wide intervention, CWI)を継続的に実施した。開始5年後に層化無作為抽出法により市民成人3000名に実施した調査で、2013年の介入前と比較し身体活動量の増加を認めた。
多レベル介入のうち2015年度に開始した自宅近隣で自主的に実施する運動グループ継続支援・評価では、参加グループは4年後まで継続的に実施・発展している。継続実施者は下肢筋力の改善、認知機能の維持等の効果を認めた。運動グループは地域の社会資源となり得ることが分かり、市の施策への反映もなされた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
身体活動促進のCWIは一定の効果を認めているが、良質の研究・長期的な研究は希少である（Baker, 2015）。本研究では人口約43万人の都市部においてCWIを継続実施し、5年後に主要評価項目である身体活動量に効果を認め得た点は学術的意義が高い。また、行政と大学が中心となり関連各所が連携し、研究と実践が相互にスケールアップ(Reis, 2016)できた点も意義が高く、普及実装研究としても国内外の好事例となり得る。
高齢者の自宅近隣における自主的グループ運動の継続実施を支援し、その効果を整理することができ、更に、具体的な市の施策に繋がっている点、他地区へも応用可能である点は社会的意義が高い。
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