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女子大学生における月経困難症の改善に対する時間栄養学及び時間運動学的アプローチ

研究課題

研究課題/領域番号 17K01797
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 応用健康科学
研究機関上智大学 (2023)
早稲田大学 (2018-2022)
東京女子大学 (2017)

研究代表者

薄井 澄誉子  上智大学, 基盤教育センター, 助教 (20409709)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
キーワード女子大学生 / 月経困難症 / 時間栄養学 / 時間運動学
研究成果の概要

本研究課題では,女子大学生の月経困難症と生活習慣との関連を『時間栄養学』×『時間運動学』の観点から解明し,適切な食品・栄養素の摂取タイミングと効果的な身体運動の実施タイミングの相乗効果により月経困難症の症状改善にアプローチすることを目的とした.
主な研究成果として,魚類摂取の少ない食事パターンの人は,月経困難症であるリスクが高いこと,余暇時間における高強度の身体活動が多いほど,月経困難症の者が有意に少ないことが示された.また,2周期分の月経状況と食事に関するアンケート調査及び身体活動量測定から縦断的検討を行った.

研究成果の学術的意義や社会的意義

女子大学生は月経困難症が好発する年齢に該当する.月経困難症は,痛みなどの症状のためにQOLを低下させ,女子大学生の健康や学生生活を考える上で重要な問題である.本研究の成果により,月経困難症の症状の緩和に効果のある食品・栄養素摂取及び身体運動実施のタイミングがわかれば,月経困難症により日常生活や学生生活に支障をきたしている女子大学生のQOLを改善することが期待できる.

報告書

(8件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2021 2020 2019

すべて 学会発表 (4件) (うち国際学会 2件)

  • [学会発表] 女子大学生の余暇時間における強度別身体活動と月経困難症との関係2021

    • 著者名/発表者名
      薄井澄誉子,小林沙綾,三田有紀子
    • 学会等名
      第76回日本体力医学会大会
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [学会発表] The association between physical activity and primary dysmenorrhea in female collegiate lacrosse athletes2020

    • 著者名/発表者名
      Chiyoko Usui, Saya Kobayashi, Yukiko Mita
    • 学会等名
      25th Annual Congress of the European College of Sports Science
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 女子大学ラクロス選手における身体活動と原発性月経困難症との関連2020

    • 著者名/発表者名
      薄井澄誉子,小林沙綾,三田有紀子
    • 学会等名
      第75回日本体力医学会大会
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
  • [学会発表] The association between physical activity and primary dysmenorrhea in young Japanese women2019

    • 著者名/発表者名
      Chiyoko Usui, Yukiko Mita
    • 学会等名
      24th Annual Congress of the European College of Sports Science
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2025-01-30  

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