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小中学校におけるけいれん発作対応に関する教育プログラム開発と効果の検証

研究課題

研究課題/領域番号 17K01832
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 応用健康科学
研究機関神戸女子大学

研究代表者

丸山 有希  神戸女子大学, 看護学部, 准教授 (50759389)

研究分担者 津田 聡子  中部大学, 生命健康科学部, 准教授 (20616122)
菅野 由美子  神戸女子大学, 看護学部, 講師 (60549145)
高田 哲  神戸大学, 保健学研究科, 名誉教授 (10216658)
研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
キーワードてんかん発作 / 坐薬 / 小中学校 / 健康管理 / てんかん / 学校 / 抗けいれん坐薬 / 教員 / 教職員 / 緊急薬 / けいれん発作 / 通常学校
研究成果の概要

2016年の文部科学省の通達により、緊急時やむを得ない場合は教員が学校管理下で児童生徒に抗けいれん坐薬を使用することが公に認められた。本研究は教職員を対象とした研修プログラムを考案・実施し、その効果を検証することを目的として実施した。
結果、研修会参加者は効果測定のための7項目すべてにおいて、研修前より研修後の得点が優位に高く、3か月後も維持できていた。一方、対照群は初回調査と3か月後の得点にほとんど変化は見られなかった。このことから、今回の研究で考案した研修プログラムには一定の効果が期待できることが明らかとなった。なお、事前に自作のマニュアル冊子を作成し、研修会のテキストとして活用した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究では、事前に学校現場でのてんかん発作対応に関するマニュアル冊子を作成し、研修会でテキストとして使用した。また、研修会では、モデル人形を使用し、坐薬挿入を体験する試みが好評で、坐薬挿入の手技に関する教員の自信の向上につながった。
使用したマニュアル冊子は、参加者に持ち帰ってもらうとともに、研究終了後、希望する教員に無償配布した。マニュアルを参考にすることで、教員の発作対応のスキルアップが期待できる。加えて学校現場での校内研修等で、今回の研修プログラムを利用することで、教員のてんかん発作に関する知識と発作対応能力の向上および学校での健康管理に関する体制整備に貢献できるものと考える。

報告書

(7件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2021 2018

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] 学校現場でのてんかん発作対応と坐薬の使用に関する教員の思い―担任教諭・養護教諭それぞれの立場から―2021

    • 著者名/発表者名
      丸山 有希、菅野 由美子、津田 聡子
    • 雑誌名

      神戸女子大学看護学部紀要

      巻: 6巻 ページ: 7-17

    • NAID

      120007017826

    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] 学校におけるてんかん発作時の坐薬挿入について―全国自治体の整備状況に関する調査-2018

    • 著者名/発表者名
      津田聡子、丸山有希、菅野由美子
    • 学会等名
      日本小児看護学会代28回学術集会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] 学校におけるてんかん発作時の坐薬挿入について-全国自治体の整備状況に関する調査-2018

    • 著者名/発表者名
      津田聡子、丸山有希、菅野由美子
    • 学会等名
      日本小児看護学会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2024-01-30  

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