| 研究課題/領域番号 |
17K01917
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
子ども学(子ども環境学)
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| 研究機関 | ルーテル学院大学 |
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研究代表者 |
田副 真美 ルーテル学院大学, 総合人間学部, 教授 (40459946)
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| 研究分担者 |
成田 奈緒子 文教大学, 教育学部, 教授 (40306189)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | ペアレンティング / 生活習慣 / 心理検査 / 脳機能 / 親子教育 / 発達障害 / 親子関係 / ストループテスト / 事例検討 / P-Fスタディ / エゴグラム / S-HTP法 / 標準抽象言語理解力検査 / 速度脈波計パルスアナライザープラス / 近赤外線酸素モニター / parenting(育児) / ストレス対処 / マインドフルネス / 心理 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、発達障害など養育困難のある親子に対する同時介入支援の効果を検証するため、17組の（子：8～13歳、母親：31歳～48歳）に対し、2年間の生活習慣改善・ストレスコーピング・アンガーマネジメント等を取り入れた独自のペアレンティングプログラムを親子それぞれに施行するという介入実験を行い、種々のパラメーターを用いてその効果を検証した。その結果、ペアレンティングによる親子教育・グループ活動を用いた介入は、親の養育態度の変化や子どもの社会適応性を向上させる効果が期待できた。また、事例検討から、子の前頭葉機能や親の認知、親子関係を改善する効果的な手立てであることが示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
子にとって生活の場である家庭環境は、遺伝的要因をも覆す重要な刺激であると科学的に証明されてきた現在、今の日本社会において、より科学的に系統立てたparenting（育児）法を、国民が納得し実践できる形で提供することが急務であると考える。そのため、本研究の成果をもとに、普遍的で簡便なParenting法として確立させ、広く普及させることが可能となれば、たとえ遺伝的脆弱性をもった子であったとしても、保護者が迷わず希望を持って家庭生活を続けられる確率を高めていけると考える。
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