| 研究課題/領域番号 |
17K02040
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
地域研究
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| 研究機関 | 東京大学 (2019-2020)
津田塾大学 (2017-2018) |
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研究代表者 |
中村 元哉 東京大学, 大学院総合文化研究科, 准教授 (80454403)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 中華人民共和国 / 中華民国 / 香港 / 台湾 / 冷戦 / リベラリズム / ナショナリズム / 改革開放 / 政治思想 / 盤古 / 中国 / 『自由陣線』 / 『聯合評論』 / 中華 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、20世紀前半の中華民国史の政治思想の展開が20世紀後半の冷戦下における中国・香港・台湾（「両岸三地」）のナショナリズムとリベラリズムの変容にどのような影響を及ぼしたのかを考察し、21世紀の「両岸三地」を展望することを主眼とした。主たる成果は、『中国、香港、台湾におけるリベラリズムの系譜』（有志舎、2018年）や1970年代の香港の政治思想を中国近現代史の流れの中に位置づけた専論である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
20世紀後半の中国、香港、台湾の動向は、従来から指摘されてきたように、当時の冷戦の論理や構造とも関係づけられるが、それだけでは不十分である。つまり、20世紀前半の中国におけるナショナリズムやリベラリズムが20世紀後半の「両岸三地」にも波及していたのである。冷戦の枠組みからだけでは読み解けない中国近現代史および東アジア論を提示したことが、本研究の最大の意義である。
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