| 研究課題/領域番号 |
17K02071
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
ジェンダー
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| 研究機関 | 明治学院大学 (2018-2019)
東京大学 (2017) |
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研究代表者 |
洪 賢秀 明治学院大学, 社会学部, 研究員 (70313400)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 東アジア / 出生前遺伝学的検査 / 不安 / ジェンダー / 遺伝子関連検査 / DNA鑑定 / 生命倫理 / ＤＮＡ鑑定 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、東アジア、とりわけ、日本・韓国・台湾における遺伝子検査の受容過程に着目し、出生前検査等の利活用の実態を把握することを目的としている。また、どのような社会的文脈においてこれらの技術が受容されるのか、ジェンダー的視点から分析を行った。その結果、出生前検査について積極的な情報提供を行っている韓国や台湾では、日本より受検率が高く受容的な態度をみせていた。一方、日本では、韓国や台湾より障害児の育児に対して周囲の支えがあれば可能であるという受容的態度が高く、出生前検査における意思決定の過程では罪悪感等の心理的矛盾や負担を抱えており、胎児の全情報を知るなどの新技術の受容について慎重な態度を示した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
欧米先進国では、遺伝子解析技術の進展とともに早い段階から社会における対応にむけて議論を積み重ねてきており、東アジア諸国にも大きな影響を及ぼしてきた。だが、東アジアにおける社会的・文化的背景を踏まえた遺伝子関連検査に関する比較研究はあまり注目されていない。そこで、遺伝的・文化的類似性をもちながらも、遺伝子関連検査の規制や利用において独自の展開をみせている日本・韓国・台湾を対象に比較研究をした。本研究の結果、遺伝子関連検査の提供における情報提供のあり方、配慮・支援すべき内容などが明らかになった。これらは日本のみならず東アジアにおいてもバランスのとれた施策を講じるための基礎資料となるだろう。
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