| 研究課題/領域番号 |
17K02138
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
観光学
|
|---|
| 研究機関 | 日本大学 (2018-2022)
横浜商科大学 (2017) |
|---|
研究代表者 |
宍戸 学 日本大学, 国際関係学部, 教授 (00364290)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
|
|---|
| キーワード | 訪日教育旅行 / 修学旅行 / 学校交流 / 受入れガイドライン / 持続可能な受入れ体制 / 学校交流コーディネーター / 誘致組織のネットワーク化 / Covid-19とオンライン交流 / オンライン国際交流 / 訪日教育旅行の専門人材 / 地域の受け入れ体制づくり / 訪日教育旅行の定義の再考 / 訪日教育旅行の統計データ / 訪日教育旅行担当者のネットワーク化 / 受け入れプラットフォーム / 持続可能性 / COVID-19 / オンライン交流 / 国際交流としての活用 / 感染対策ガイドライン / 地域の受入対応 / 民泊 / 訪日教育旅行データ / 広域対応 / ツーウェイ・ツーリズム / 持続的な受入体勢 / 北海道訪日教育旅行促進協議会 / 受入ガイドライン / 訪日教育旅行のプロモーション方法 / 訪日教育旅行の受入組織と人材 / 持続可能な受け入れ / マッチング / 教育成果 / 地域の取り組み / 教育旅行の効果 / インバウンド観光 / プラットフォーム / 地域プロモーション |
|---|
| 研究成果の概要 |
訪日教育旅行の誘致においては、担当者に依存せず、知見の蓄積や関係者間の連携など組織体制とその持続性が重要である。持続可能な受入れプラットフォーム構築には、以下4点が必要となる。
①受入体制の整備と専任人材の配置。特に学校交流調整のため、教員出身のコーディネーター配置が有効。②予算確保や誘致広報等を関係者で共有し、連携した活動の推進。③広域の受け入れには、複数の自治体が連携して取り組む。④課題の検討のため、受入データを詳細に把握し、議論を重ね、計画的に取り組む。
そのためにも、訪日教育旅行を所管する専門組織を作り、専任担当者が、行政・地域・事業者・学校と関係を構築し、対応できる仕組みが必要となる。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
政府は、訪日教育旅行の促進に取り組むが、実際に受け入れる地域体制には課題が多い。訪日教育旅行には、インバウンドの誘致促進に関連する経済効果と参加者らの文化体験や交流を通じた教育効果が期待されるが、その両面に対応可能な地域の誘致組織作りは容易ではない。本研究では、様々な地域事例から、訪日教育旅行の実態を明らかにし、課題の整理を通して、持続可能な受け入れ態勢づくりに向けた手法を明らかにし、今後の地域での受け入れ促進のために必要なプラットフォームの要因を指摘した。同時に、訪日教育旅行の定義の再考や統計データ等を活用した考察などいくつかの学術的なアプローチを示すことが出来た。
|
