研究課題/領域番号 |
17K02795
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
日本語学
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研究機関 | 立命館アジア太平洋大学 (2021-2022) 山梨学院大学 (2019-2020) 立命館大学 (2017-2018) |
研究代表者 |
大平 幸 立命館アジア太平洋大学, 言語教育センター, 講師 (80776831)
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研究分担者 |
森本 郁代 関西学院大学, 法学部, 教授 (40434881)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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キーワード | 定住外国人就労支援 / 職場の日本語能力指標 / 相互行為分析 / 多文化共生 / 職場支援プログラム / Can-do statements / 地域日本語 / フィールド調査 / Can-do Statements / Can Do Statements / 職場の日本語 / 日本語コミュニケーション / 対話型職場支援プログラム / 定住外国人 / 就労支援 / コミュニケーション / 能力指標 / 就労支援プログラム / 外国人就労支援 / Can Do Statemants |
研究成果の概要 |
本研究は、定住外国人の就労支援を目的とし、職場でのコミュニケーション調査・分析を行い、「職場の日本語能力指標」及び「職場支援プログラム」の開発を行うものである。そのため、就労現場での調査・分析を行い、「職場の日本語能力指標(Can-do statements)」の開発、及び「職場支援のためのワーク」開発を行った。本研究で得られた知見は、学会等で報告を行った。さらに、国際交流協会や外国人就労支援団体とネットワークを築き、セミナーなどで成果を社会に広く還元した。また、2023年2月に公開シンポジウムを実施し、これまでの成果報告を行った。さらに、活動報告書を作成し、HP等で広く公開を行った。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では、就労現場での録画データ収集を行い、会話分析の方法論を用いてコミュニケーションを分析した。実証的手法に基づいて開発された「職場の日本語能力指標(Can-do statements)」は、真正性が高く現場の実情に即したものである。また、能力指標の提供にとどまらず、「職場支援のためのワーク開発」を行い、就労現場における活用を促したことも本研究の成果といえる。 さらに、従来の言語能力観、学習観の再考を促し、職場で働く全ての人々の認識や行動の変化につなげるため、研究成果の発信を積極的に行い、多文化共生社会の実現に寄与したことも本研究の成果と言える。
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