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複数の助動詞が生じる右方移動構文の内部構造と派生メカニズムの解明

研究課題

研究課題/領域番号 17K02802
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 英語学
研究機関弘前大学

研究代表者

木村 宣美  弘前大学, 人文社会科学部, 教授 (90195371)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
キーワード右方移動構文 / 右方転移 / 動詞句削除 / 倒置文 / Beの語彙的特性 / 複数の助動詞 / 内部構造 / 派生 / フェイズ / 併合 / 構造と派生 / BEの語彙的特性 / 後置文 / 移動と削除
研究成果の概要

属格表現が後置される後置文では、仮説「属格表現を伴う名詞句全体が移動する。」を仮定することで、移動と削除に基づく分析の問題点を克服することができる。空所を伴う後置文(「移動+削除」分析)と空所を伴わない後置文(「削除」分析)は区別されなければならない。Beの語彙的特性の違い(being は動詞で、been は助動詞で、be は動詞あるいは助動詞である。)を仮定することで、beの語彙的特性の帰結として、動詞句削除の記述的一般化に説明を与えることができ、複数の助動詞が生じる倒置文等の右方移動構文の内部構造や派生に対して、述語を主要部とする小節構造に基づく述語句分析を提案することが可能になる。

研究成果の学術的意義や社会的意義

Chomsky (2013, 2015) が提案するミニマリスト・プログラム(MP)の枠組みにおいて、言語学的に例外的あるいは周辺的と分析されることが多い右方移動構文に焦点をあて、仮説「連結詞beは助動詞beと動詞beに語彙的に区別される。」を仮定するフェイズ理論に基づく分析を提案し、その妥当性を検証した。本研究により、未解決な問題が多いと分析されることのある右方移動現象のなかで、特に、経済性原理及びbeの語彙的特性の観点から、複数の助動詞が生じる右方移動構文の内部構造と派生メカニズムを明らかにするとともに、フェイズをvPとCPとするフェイズ理論の構築に寄与することができる。

報告書

(4件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2018 2017

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 3件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] BEの語彙的特性に基づく動詞句削除分析2018

    • 著者名/発表者名
      木村宣美
    • 雑誌名

      Ars Linguistica

      巻: 25 ページ: 34-53

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 名詞の修飾辞を伴う後置文:移動と削除に基づく分析2017

    • 著者名/発表者名
      木村宣美
    • 雑誌名

      日本言語学会第154回大会予稿集

      巻: 154 ページ: 318-323

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] 「後置された」連体修飾成分の統語特性に基づく後置文の分類2017

    • 著者名/発表者名
      木村宣美
    • 雑誌名

      日本語文法学会第18回大会予稿集

      巻: 18 ページ: 246-253

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 名詞の修飾辞を伴う後置文:移動と削除に基づく分析2017

    • 著者名/発表者名
      木村宣美
    • 学会等名
      日本言語学会第154回大会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] 「後置された」連体修飾成分の統語特性に基づく後置文の分類2017

    • 著者名/発表者名
      木村宣美
    • 学会等名
      日本語文法学会第18回大会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2021-02-19  

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