| 研究課題/領域番号 |
17K02811
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
英語学
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| 研究機関 | 大阪教育大学 |
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研究代表者 |
寺田 寛 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (90263805)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
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| キーワード | 生成文法 / 統語論 / トップダウン接近法 / 付票貼付 / 併合 / 島の制約 / 随伴現象 / トップダウン構造構築 / 拡張条件 / 付票 / トップダウン / ボトムアップ / ラベル / 経済性 / 随伴 / トップダウン式構造構築 / ミニマリスト・プログラム / 主語の島 / 付表貼付 / チョムスキー / 付票貼付(labeling) / 反局所性条件 / 付票張替 (Relabeling) / 名詞句 / トップダウン派生 |
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| 研究成果の概要 |
構造構築に関わる言語現象として移動現象を取り上げ、これをトップダウン式構造構築から捉えなおすという目的のため、（主語の）島の効果と随伴現象におけるさまざまな先行研究の問題点と課題を明らかにした。2017年度と2018年度には、主語の島の効果についてボトムアップ接近法を用いた付票貼付理論による先行分析の問題点を考察し、トップダウン式の移動理論による説明を提案した。2019年度と2020年度には、疑問詞の随伴現象にボトムアップ式分析の問題点を指摘し、トップダウン式の代案と拡張条件による説明を支持した。2020年度には、関係節における随伴現象にもトップダウン式の説明を拡大した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
付票貼付に関しては、Chomsky (2013, 2015)以外にも、いくつかの先行研究が提案され
ているが、いずれもボトムアップ式の接近法を採用している。トップダウン接近法という従来とは正反対の視点からの問題設定を行い、より多くの言語事実に基づいて研究をすることは非常に有意義である。少なくとも、 ボトムアップ接近法にもとづく研究だけが従来どおり、何の疑いもなく進められていくことに警鐘をならす意義を持っている。 また、言語解析、意味論との関係にも帰結をもたらす。言語研究において説明できなかった言語現象に新たな光を当て、言語研究の今後の方針にも貢献できることが期待される。
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