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ニューラルネットワークを用いた第二言語習得モデルと母語干渉の研究

研究課題

研究課題/領域番号 17K02971
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 外国語教育
研究機関鳥取大学

研究代表者

小林 昌博  鳥取大学, 教育支援・国際交流推進機構, 教授 (50361150)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2022-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
キーワードニューラルネットワーク / 母語干渉 / 授業形態 / オンライン / 対面 / 母語転移 / シミュレーション / 第二言語習得 / 転移 / 人工知能
研究成果の概要

第二言語の学習過程と母語知識の関係を調べるために、英語の分詞形(ing形とed形)の選択テストを中学生と高校生、および大学生に実施した。結果として、既習の学習内容が新規の学習内容に対して影響を与えることが示唆された。また、この学習過程と接尾辞の習得の関係性を確認するためにニューラルネットワークモデルを用いて学習の過程を調べた結果、被験者を用いた実験結果を部分的に再現することができた。さらに関係代名詞節の係り受け先の選択と母語の影響を同じくシミュレーションにより確認し、先行研究に沿う結果が得られた。将来的に教材や教授法を開発するために、対面とオンライン環境の授業形態に関する調査も実施した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

外国語学習には母語の影響があることが指摘されてきた。一方、母語知識の転移・干渉に関しては様々な要因が関係してくるため、ある現象のどこまでが母語による影響なのか特定すること容易ではない。本研究では、ニューラルネットワークモデルを用いて様々な学習条件のもとでの学習過程をシミュレーションすることで外国語学習と母語知識の関係を明らかにできる可能性を示唆している。さらに、本研究の成果を踏まえた教材・教授法の開発の準備段階として、学習者視点による従来の対面授業とオンライン形式の授業形態の比較を行った。

報告書

(6件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2022 2020 2017

すべて 雑誌論文 (3件) (うちオープンアクセス 2件)

  • [雑誌論文] 英語の授業形態と理解度・指導法に関するアンケート調査の結果報告 ーコロナ禍とポストコロナにおける授業形態の検討ー2022

    • 著者名/発表者名
      小林昌博, 滝波稚子
    • 雑誌名

      鳥取大学教育支援・国際交流推進機構教養教育センター紀要

      巻: 18 ページ: 43-51

    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
    • オープンアクセス
  • [雑誌論文] Influence of Syntactic Knowledge Acquisition and Language Transfer on Dependency of Relative Clauses: Connectionist Simulation2020

    • 著者名/発表者名
      Masahiro Kobayashi
    • 雑誌名

      Bulletin of Tottori University Education Center

      巻: 16 ページ: 1-10

    • NAID

      120006861994

    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [雑誌論文] コネクショニストモデルを使った第二言語(英語)習得の実験2017

    • 著者名/発表者名
      小林昌博
    • 雑誌名

      Proceedings of the Thirty-Fifth Conference of The English Linguistc Society of Japan

      巻: 35 ページ: 261-266

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2023-01-30  

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