| 研究課題/領域番号 |
17K03215
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
考古学
|
|---|
| 研究機関 | 明治大学 |
|---|
研究代表者 |
須賀 博子 明治大学, 研究・知財戦略機構(駿河台), 研究推進員 (90760786)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
|
|---|
| キーワード | 縄文時代 / 小地域 / 生態系 / 適応 / 居住形態 / 生業 / 地域的多様性 / 縄文中期末 / 適応形態 / 日本列島 / 寒冷化 / 中期末葉 / 谷面展開型集落 / 遺跡群 / 居住 / 低地遺跡 / 考古学 / 環境変動 |
|---|
| 研究成果の概要 |
関東・中部地方の縄文時代中期末は、遺跡数が激減して環状集落は崩壊し、文化・社会が衰退するとされ、気候寒冷化の影響が指摘されてきた。しかし生態系の異なる小地域単位でみると、関東東部では遺跡数が大幅に減少しない地域もある。そしてその時期の集落を、小規模な独立的居住単位が広域に展開する「谷面展開型居住」としてモデル化した。
また、より生態系の異なる日本列島の小地域を東北から関西まで広域的に比較した結果、中期末前後の集落数の増減、集落の形態や規模、生業に関わる道具や施設の構成の変化の方向性は斉一的ではないことから、変化の要因を寒冷化の影響だけでは説明できないことを明らかにした。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
従来、縄文文化は量的な側面に評価基準がおかれ、集落遺跡が多数で大規模な時期を文化・社会の繁栄、少数・小規模な時期を衰退としてきた。しかし重要なのは、状況に合わせて仕組みを変化させる適応力である。本研究では衰退期とされてきた関東東部の中期末を、生態系に即した小地域を単位に、遺跡群動態、集落構成、生業など多視点的に分析した。その結果、小規模な集団を日常的な生業と居住の単位とした適応形態が存在したことを明らかにした。文化・社会を量的ではなく、具体的な適応形態として説明する契機となる。また明らかにしたこの時期の列島各地域の斉一的ではない変化は、環境決定論とは異なる縄文社会の適応形態の多様性を示す。
|
