| 研究課題/領域番号 |
17K03241
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
人文地理学
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| 研究機関 | 三重大学 |
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研究代表者 |
安食 和宏 三重大学, 人文学部, 教授 (00231910)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 山村地域 / 就業構造 / 世帯構成 / 生活の広域性 / 村落社会の流動性 / 村落社会 / 居住の多様化 / 移動の広域化 / 産業構造 / 農業変化 / 土地離れ / 山村 / 広域性 / 流動性 / 社会経済 / 東西比較 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、現代の山村地域の社会経済において、「広域性」「流動性」現象がどのように生じているのか、そこにどのような地域性が見られるのかを明らかにすることである。ここでは、東西日本を比較するという視点より、福島県と三重県を取り上げた。まず統計資料の整理分析により、福島県山村と三重県山村の比較を行い、人口・世帯数の減少、高齢化、そして産業構成と農業経営の変化を明らかにした。同時に、福島県伊南村（現・南会津町）と三重県紀和町（現・熊野市）を訪問し、現地調査を行ってきた。その結果、経済（就業）面での「広域性」は両者で確認できたが、村落社会構成の「流動性」については差異が認められた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、これまで蓄積されてきた山村地域研究に新たな知見を加えようとしたものである。人口減少が継続する山村地域については、「限界化」「高齢化」という側面が強調されているが、現実には、それぞれの村落社会・世帯の対応には多様性がみられる。本研究では、現代の山村を支える「広域性」に着目し、住民の生活行動などが広域化している現状を把握した。さらに村落社会の「流動性」に着目し、村落は在村住民だけで成り立つのではなく、転出者などの往来も影響している、すなわち流動化していることを示した。このように、本研究では現代山村を捉える新たな視点の有効性を示すことができた。
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