| 研究課題/領域番号 |
17K03254
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
人文地理学
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| 研究機関 | 九州大学 (2022)
大分大学 (2020-2021)
下関市立大学 (2017-2019) |
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研究代表者 |
外枦保 大介 九州大学, 基幹教育院, 准教授 (70581669)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 進化経済地理学 / レジリエンス / 企業城下町 / 地域レジリエンス / 経済地理学 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、進化経済地理学の「レジリエンス」概念に着目して分析をすることにより、産業地域・企業城下町の国際間比較を行いながら、産業地域の進化過程モデル構築を目指した。
進化経済地理学の先行研究を整理し、地域レジリエンス概念がショックからの回復という短期的変動に留まる概念にせず長期的な地域の成長経路と結びつける見方への拡張も進んでいることなどを示した。
また、日本、スウェーデン、ドイツ、チェコ、米国、スペインの企業城下町・産業地域における産業転換過程を調査し、地域レジリエンスとの関連性を検討した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、「レジリエンス」概念に着目して、進化経済地理学の議論を進展させることで、産業集積論の統合・深化を進めることに貢献した。
政策的含意として、産業地域・企業城下町の国際比較を通じて、それぞれの国・地域における諸政策の差異を浮かび上がらせ、競争力向上に向けたイノベーションシステム形成との関連を考察することができた。また、産業地域の進化過程モデルの解明を通じて同様の地域の産業政策に対する政策的含意を見出すこともできた。
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