| 研究課題/領域番号 |
17K03557
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
政治学
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| 研究機関 | 専修大学 |
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研究代表者 |
菅原 光 専修大学, 法学部, 教授 (90405481)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 日本政治思想史 / 明治政治思想史 / 明六社 / 討論 / 西周 / 津田真道 / 阪谷素 / 福澤諭吉 / 明治思想 / 演説 / 日本思想史 / グリフィス |
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| 研究成果の概要 |
明治前期の思想界をリードした明六社に注目し、その政治思想史的意義を解明した。とりわけ、明六社が何を目指して結成されたのかについての調査と検討を行ってきたが、その結果、従来言われてきたような演説の結社であるという特徴以上に、明六社は討論する結社であろうとする所にこそ、著しい特徴があったという理解に至った。彼等にとって、演説は討論を成り立たせるための手段であり、より重要なのは討論だったのである。彼等は討論の意義を強く感じると共に、その難しさをも同時に認識していた。だからこそ、有意義な討論が成立するための条件を模索し続けていた。本研究では、その軌跡を明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
現代民主主義社会においては、討論を通じた合意形成の重要性自体は自明とされ、疑われることもない。しかし、現実に行われている討論は形骸化し、原案を通すための通過儀礼、ガス抜きのための儀式に堕している側面もある。そのようなものに成り下がった討論の実質化こそが民主主義の再生に重要であるという指摘があるが、前途は多難である。このような状況において、明六社同人達による討論を成立させるための条件についての考察を跡付けた本研究は、現代的な意義を有すると思われる。
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