| 研究課題/領域番号 |
17K03657
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経済統計
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
谷崎 久志 大阪大学, 経済学研究科, 教授 (60248101)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 株価変動 / 状態空間モデル / ビットコイン / SVモデル / 実現ボラティリティ / プライス・クラスタリング / 非線形状態空間モデル / Stochastic Volatility / Bitcoin / Day-of-the-Week Effect / Stock Market / AIDS / 消費者トラブル / 消費者意識基本調査 / 家計行動 / ブートストラップ法 / AI需要システム / 計量経済学 |
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| 研究成果の概要 |
株価の Volatility を説明するものとして，非対称性効果（Asymmetry effect，すなわち，株価が下落した次の日には株価変動が大きくなる），休日効果（Holiday effect，すなわち，休日明けには株価変動が大きくなる），曜日効果（Day-of-the-week effect，すなわち，株価変動の大小は曜日に依存する）等が考えられる。本研究では全ての効果を説明変数に含めて実証分析を行った。さらに，ビットコインについても同様の分析を行い，ビットコインの Volatility も株価と同様の効果によって説明されることを確認した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
景気の下降局面においては，経済は不安定であるということはよく知られている。景気の判断をする指標としては，GDPなどや家計調査データなどが使われる。しかし，これらのデータが公表されるのは数か月たってからである。そのため，公表される頃には過去の出来事となっている。real timeで景気状況を知るためには，日々または刻々と公表される株価データがより適切である。すなわち，株価の変動を調べることは現状の景気局面を調べることとなる。通常，株価変動は複数の複合した要因に依存することが知られている。本研究では，株価の変動要因を探ることと同時に，ビットコインも同様の変動要因となっているかを調べた。
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