| 研究課題/領域番号 |
17K03676
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経済政策
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| 研究機関 | 一橋大学 |
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研究代表者 |
都留 康 一橋大学, その他部局等, 名誉教授 (00155441)
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| 研究分担者 |
中島 賢太郎 一橋大学, 大学院経営管理研究科, 准教授 (60507698)
上原 克仁 静岡県立大学, 経営情報学部, 准教授 (60509157)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | コミュニケーション / 生産性 / ウェアラブルセンサ / フィールド実験 / 経済政策 / 日本経済論 / ネットワーク |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的はリーダー行動の改善の仕方を特定化することにある．まず従業員にウェアラブルセンサーを装着してコミュニケーションに関する高頻度データを収集した．次に,リーダーのための組織活性化施策に関するフィールド実験を実施して，生産性向上メカニズムを同定した．
分析結果は，以下の通りである．リーダーに対し組織活性化人事施策が適用されたチームにおいては，適用されなかったチームに比して，階層内・階層間におけるコミュニケーションパターンの顕著な変化がみられた．この結果が示唆するものは，組織活性化人事施策は，リーダーの行動変化を促すことにより，職場内コミュニケーションを改善する生産性向上メカニズムである．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本企業は，近年，海外勢の急速なキャッチアップに直面し，かつての勢いを失っている．日本企業再生のためには，生産性向上が不可欠である．それでは，生産性向上のためにはどのような施策が必要なのだろうか．本研究は，この問いに対し，明確な答えを与えることを課題とした．得た結果の意義は以下の通りである．①学術的には，組織活性化プログラムを受講したリーダー（処置群）と受講していないリーダー（対照群）との比較（フィールド実験）によって，生産性向上メカニズムを厳密に明らかにした．②社会的には，生産性向上は大規模な設備投資を伴わずとも，職場における日々の上司の行動変化によって達成可能なことを明らかにした．
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