| 研究課題/領域番号 |
17K03796
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
金融・ファイナンス
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
永易 淳 東北大学, 経済学研究科, 教授 (30375422)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 消費行動 / 実質為替レート / 相対価格 / バカス・スミスパズル / ミクロデータ / 日本 / 国際金融 / 為替レート / 貿易財と非貿易財 / 代替性 / 購買力平価 / 同時点間代替性 / 貿易財 / 非貿易財 |
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| 研究成果の概要 |
日本の世帯別データを使用して家計の消費行動を分析した本研究は、貿易財と非貿易財の選択決定を分析した研究と、住居のタイプと住み替えを分析した研究に大別することができる。前者は、同時点間における価格に伴う貿易・非貿易財の代替性はゼロに近く、対照的に年齢、家族の人数や構成などの社会的要因の方が価格より消費者の貿易財と非貿易財の配分決定により直接的に関連していると論じている。後者の論文は、住宅のタイプや住み替えの決定においても社会的要因が非常に大きな役割を果たしていることを報告している。そのため、消費決定において価格は標準的な経済理論が予測するより重要な要因ではないと結論付けている。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
経済活動の中でも大きな割合を占める個人消費の理解を深めることは、経済が低迷している我が国において極めて重要な研究テーマの一つである。経済学では一般的に経済消費パターンは価格（または相対価格）による影響が大きいと考えられている。これに反し、ミクロデータを分析した本研究は、経済変数である価格より家計の家族構成、世帯主の性別や年齢、居住地など社会的変数の方が重要であることを実証している。これは、国内消費を活性化させる方策は経済だけでない包括的な視点から検討することが必要であることを示唆する。
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