| 研究課題/領域番号 |
17K03803
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
金融・ファイナンス
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
福田 祐一 大阪大学, 大学院経済学研究科, 教授 (00243147)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 曖昧さ / 不確実性 / 金融論 |
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| 研究成果の概要 |
先行研究に倣って計算された不確実性の指標と曖昧さ指標が、株式超過収益率に対して有意な説明力を持つかどうか分析したところ、不確実性に関する指標は、有意な影響を与えていないものの、曖昧さに関する指標は有意な説明力を持つことが明らかになった。市場に曖昧さをもたらす要因として、日本銀行のETF購入政策を取り上げ、その効果を分析したところ、拡張的な金融政策は、株価に対して正の効果を持つものの、ETF購入アナウンスを伴う場合は、その効果が弱められることが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本の株式市場では、曖昧さに関する指標が有効な説明力を持つことが明らかにされ、従来の不確実性だけではなく、曖昧性も考慮した分析を行っていくことが重要であるとの含意が得られている。また、日本銀行は、量的・質的記入緩和の政策手段として、株式の1種であるETFおよびJ-REITを購入しているが、その購入方針は一貫しておらず、市場の曖昧性を高めている可能性を否定できない。また、中央銀行による株式購入は、世界的にも珍しく、その効果を分析することは重要である。そこで、日本銀行のETF購入政策アナウンスは、緩和政策による株価押上効果を弱める可能性があることを明らかにしている。
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