| 研究課題/領域番号 |
17K03808
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
金融・ファイナンス
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| 研究機関 | 神戸市外国語大学 |
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研究代表者 |
藤井 隆雄 神戸市外国語大学, 外国語学部, 教授 (80547216)
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| 研究分担者 |
松林 洋一 神戸大学, 経済学研究科, 教授 (90239062)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 為替レート / 国際金融 / バラッサ・サミュエルソン効果 / 財政規律 / 為替介入 / 労働生産性 / 労働市場 / 財政政策 / 実質為替レート |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、バラッサ・サミュエルソン効果について実証分析を行ったものである。より具体的には、パネル閾値回帰モデルを用いた分析を行い、貿易財部門と非貿易財部門の名目賃金格差がその効果の大きさに決定的な影響を与えていることを示した。さらに、本研究では、為替レートに関連するいくつかの研究を因果推論の手法を用いて行った。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本におけるバラッサ・サミュエルソン効果が1990年中頃以降に大きく変化していること、そして、その理由が貿易財部門と非貿易財部門との賃金比率の乖離にあることを実証的に明らかにした点は、国際金融並びに労働経済学の両面から重要な意義があるものと考える。また、実質為替レートの分析だけではなく、為替制度にまで広げて、財政規律との関係を分析できた点も昨今の各国の財政事情を考えると極めて意義のあるものだと考える。
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