| 研究課題/領域番号 |
17K03827
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
金融・ファイナンス
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| 研究機関 | 関西大学 |
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研究代表者 |
神津 多可思 関西大学, ソシオネットワーク戦略研究機構, 非常勤研究員 (40598942)
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| 研究分担者 |
竹村 敏彦 城西大学, 経済学部, 教授 (00411504)
武田 浩一 法政大学, 経済学部, 教授 (40328919)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 金融行動 / 行動ファイナンス / 金融リテラシー / イベントスタディ / FinTech / インフレ期待 / 意思決定バイアス / キャッシュレス / インターネット調査 / QRコード決済サービス / テキストマイニング |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、独自に実施するアンケート調査結果などの定性的かつ定量的な分析を通じて、日本における個人・家計の投資意識や金融行動に関する複数の仮説検証および新たな行動モデルの構築を試みるとともに、エビデンス・ベースの金融教育に関して新たな示唆を与える知見などを提示するものである。継続的に収集・蓄積した調査データの分析の結果、個人の基本的な意思決定ならびに不合理行動の傾向や将来の物価変動率予想の変化等について、統計的に有意な関係・変化を確認することができた。また、これらの研究を踏まえて、投資教育・リテラシーに関する今後の研究の可能性について言及することができた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究成果は、定拠出年金に加入するまでは預貯金等の安全資産に資金の大半を集中していたようなリスク資産への投資経験が浅い層を含む多様な個人を対象として研究しているため、金融市場を分析する際にも学術的のみならず、実務的にも重要な情報を提供することができる。また、あわせて経済の先行きについての見方と金融資産運用の方針を対比することで、マクロ安定化政策と金融仲介のあり様との間に何らかの関係があるのかどうかについても考察することができる。
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