| 研究課題/領域番号 |
17K03931
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 関西大学 (2019-2020)
香川大学 (2017-2018) |
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研究代表者 |
細見 正樹 関西大学, 商学部, 准教授 (90773086)
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| 研究分担者 |
大里 大助 福岡女学院大学, 人間関係学部, 准教授 (20435126)
加納 郁也 兵庫県立大学, 国際商経学部, 教授 (40382254)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | テレワーク / ワーク・ライフ・バランス / コミュニケーション / 相互依存性 / 複雑性 / 職務自由度 / 組織行動論 / 人的資源管理 / 在宅勤務 / 経営学 |
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| 研究成果の概要 |
まず，在宅勤務の効果に関しては，在宅勤務を経験することは職務ストレスが低いこと，仕事と家庭の分離度合いがこの関係に影響を与えることを示した。次に，在宅勤務の阻害要因を研究した。在宅勤務は同僚従業員との水平的コミュニケーション不足や，制度利用に対する申し訳なさが生じることを示した。さらに，部下が在宅勤務することに対する許容度は，職場の相互依存性の影響を受けること，職場のダイバーシティおよび電子化度合いは，この関係に影響を与えた。また，同僚が在宅勤務することに対する許容度は，職務の自由度および複雑性の影響を受けること，職務の相互依存性はこの関係に影響を与えることを示した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は，わが国で実証的研究が不足している在宅勤務の効果および阻害要因について明らかにすることができた。特に，在宅勤務の利用に対する許容度についての研究が少なく，この研究では在宅勤務利用に対する許容度に影響する要因を明らかにした。
実践面では，新型コロナの蔓延により在宅勤務の利用が広がっているが，その分在宅勤務の運用が困難と受け止める企業も多い。本研究は，在宅勤務の阻害要因を低減させる具体的方法を示しており，社会的な意義がある。
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