研究課題/領域番号 |
17K03937
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
経営学
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研究機関 | 首都大学東京 |
研究代表者 |
西村 孝史 首都大学東京, 経営学研究科, 准教授 (40508462)
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研究分担者 |
西岡 由美 立正大学, 経営学部, 教授 (30369467)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | ソーシャル・キャピタル(社会関係資本) / 人事管理 / 成果主義 / 能力開発施策 / 雇用形態 / 人的資本 / 戦略的人的資源管理 / ミクロ的基礎 / ソーシャル・キャピタル / 社会関係資本 / 働きがい / 職場業績 / ダイバーシティ / 報酬分散 / 能力開発 / 長期雇用 / 経営学 / 組織行動論 / 組織能力 |
研究成果の概要 |
本申請課題に関連して9本の雑誌論文と著作を1冊出版した。 本申請課題では,(1)ソーシャル・キャピタルの規定要因としての人事施策の研究,(2)個人の能力・資本(人的資本・ソーシャル・キャピタル)が組織的に機能する仕組み(ミクロ的基礎),(3)ソーシャル・キャピタルにおける人事部門の役割,(4)類似概念の検討,について検討した。主な発見は,第1に,人的資本およびデモグラフィックのダイバーシティがソーシャル・キャピタルを媒介し,組織成果に影響を与える可能性があること。第2に,ソーシャル・キャピタルの規定要因として能力開発施策および成果主義施策がソーシャル・キャピタルに正の影響を与えることである。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では人事管理とソーシャル・キャピタル(社会関係資本)と呼ばれる人と人の関わり合いについて複数のデータを用いて実証研究を行った。分析の結果,ソーシャル・キャピタルが職場業績に影響を与えることが確認され,ソーシャル・キャピタルの規定要因として能力開発施策が有効であること,さらに予想に反して成果主義施策がソーシャル・キャピタルに正の影響を与えることが明らかになった。こうした人事管理とソーシャル・キャピタルの関係性を明らかにしたことは,テレワークや兼副業などの登場により働き方が変化する中で組織と個人の関係をどのように捉え直すのかについて示唆を与える点で意義のあるものである。
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