| 研究課題/領域番号 |
17K03958
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 日本大学 |
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研究代表者 |
所 伸之 日本大学, 商学部, 教授 (90237082)
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| 研究分担者 |
児玉 充 日本大学, 商学部, 教授 (90366550)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 共創 / 価値創造 / 低炭素社会 / イノベーション / 競争優位 / 社会的課題 / 持続可能 / スマートシティ / 環境 / コラボレーション |
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| 研究成果の概要 |
本研究ではスマートシティの建設を企業戦略との関連性において捉え、異なる主体間の共創のプロセスを明らかにした。具体的には、富山市や北九州市の環境未来都市プロジェクト、パナソニックが進めるFujisawa Sustainable Smart Townプロジェクトなどを調査し、異なる主体間の共創がどのようなプロセスで進められ、結果としてどのような価値が創造されるのかを明らかにし、共創プロセスに関する理論モデルを構築した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
低炭素社会の実現に向けてスマートシティを建設することへの社会的な関心が高まっているが、これまでのスマートシティに関する研究は都市工学や都市計画、都市行政等の分野に偏向しており、経営学、すなわち企業戦略の視点から分析した研究は少なかった。本研究は、異なる主体間の「共創」をキーワードに企業戦略の視点からスマートシティにアプローチし、「共創」プロセスに関するモデルを構築した。この点に関して本研究の学術的意義や社会的意義は大きいと考えられる。
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