| 研究課題/領域番号 |
17K03967
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 和光大学 |
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研究代表者 |
金 雅美 和光大学, 経済経営学部, 教授 (20366967)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | MBA / 日本企業 / ビジネススクール / 海外MBA派遣制度 / 日本的経営 / 企業調査 / MBA調査 / オンラインMBA / 日本人MBAホルダー / 派遣MBAホルダー |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、MBAと日本的経営との関係を探るという大きなテーマの中で、海外MBA派遣制度とMBAホルダーとの関係について、再び考察を行った。本研究の特色は、『派遣MBAの退職』（金、2002）との比較考察をすることに加え、企業が派遣をしない理由と派遣を辞めた理由までを探っていることである。
本研究での発見事実として、日本企業に対する実態調査から、海外MBA派遣制度の①派遣の縮小傾向、②変わらない派遣内容、③派遣を辞めた理由という3点をまとめている。そして縮小する派遣制度に代わる新たな制度として、オンラインMBAとエグゼクティブMBAについても若干の考察を行った。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
海外MBA派遣を行う日本企業は、その制度を行う理由、派遣の成果や評価の測定方法、時代に合わせた目的や制度内容の改革、MBAホルダーの帰国後の活用方法などを再考・改革する時期にきている。そのような企業にとって、本研究は制度に関する実践的なガイドラインになると同時に、「なぜ日本企業ではMBAホルダーは活用されにくいのか」という、過去から言われてきた一般的な質問に対する新たなヒントを得ることができよう。
派遣をしない日本企業に対しては、制度の概要を少しでも明らかにすることによって、その企業の海外教育制度を考えるうえでの参考になれば幸いである。
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