| 研究課題/領域番号 |
17K03975
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 多摩大学 (2019)
星城大学 (2017-2018) |
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研究代表者 |
西村 知晃 多摩大学, 経営情報学部, 准教授 (60736742)
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| 研究分担者 |
江夏 幾多郎 名古屋大学, 経済学研究科, 准教授 (00508525)
初見 康行 多摩大学, 経営情報学部, 准教授 (50737286)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2017年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
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| キーワード | 経営理念 / 理念共有 / 従業員知覚 / 共有 / 従業員の知覚 / 国際経営 / 国際的組織統合 / 意味形成 / 経営学 |
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| 研究成果の概要 |
組織の経営理念共有施策に対し、従業員がどのように知覚し、その知覚が従業員の理念共有にどう影響を与えるかを研究した。企業のグローバル展開において、本国発の施策意図が海外現地では異って知覚される可能性が大きくなるのを踏まえ、従業員の知覚に焦点を当てた。調査結果、従業員は、施策への組織の取り組みが熱心であると知覚するほど、日常業務を邪魔しないよう細やかな配慮がなされていると知覚するほど、理念を共有する。但し、その組織の熱心さが転じて理念実践目標を過度に重視する等施策の押付感が知覚されると、従業員は、理念の共感や行動への反映を起こそうとはしないことが判明した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
これまでの経営理念共有研究では、組織が行う理念共有施策に対して従業員は一方的に影響を受ける存在として設定されてきたが、「従業員の知覚」という主体性に着目することで、その理念共有への影響を考慮に入れることができたことを学術的意義と考える。
また社会的意義としては、企業が理念共有施策を実施する場合に、取り組みの熱心さや細やかな配慮が従業員に伝わることが重要であること、過度の目標管理等で押し付けに捉えられてしまうと理念共有がなされないことなど、施策に対する従業員の知覚をこまめに情報収集し、その改善に充てていく重要性を示したことにあると考える。
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