| 研究課題/領域番号 |
17K03991
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
商学
|
|---|
| 研究機関 | 愛媛大学 |
|---|
研究代表者 |
広垣 光紀 愛媛大学, 社会共創学部, 准教授 (80454867)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
|
|---|
| キーワード | マーケティング / 高齢化社会 / イノベーション / 小売チャネル / 消費者行動 / 流通 / 小売 / 消費者 / アンケート / 小売業態 / Ｅコマース / 商学 / 経営学 / 高齢化・人口減少社会 / 新規事業創出 |
|---|
| 研究成果の概要 |
当該研究課題においては、少子高齢化の進展ならびに人口減少に直面する社会における、持続可能性ある小売システムの構築とその形態のあり方について、理論的および実証的な面から検討を行っている。研究成果としては、過疎・人口減少地域における企業の小売活動の展開、消費者の小売フォーマットに対する選好、そして消費者が食料品・日用品について購買行動を起こすときに、新たな小売形態を利用する際にはどのような促進要因、阻害要因があるかについて明らかにした。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
当該研究課題における意義としては、これまでケース事例にとどまっていた小売サービスに関するニーズや購買行動の特徴について、定量的に明らかにしたことである。研究対象とした小売サービスのニーズや消費者評価を明らかにしたことに加え、分析結果からは、仮説的な複数の新たな購買行動モデルを抽出しており、これらの購買モデルは、過去の先行研究において提示されてきた購買行動モデルの改善に貢献しうるものである。
|
