| 研究課題/領域番号 |
17K04023
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
商学
|
|---|
| 研究機関 | 甲南大学 (2019)
大阪女学院大学 (2017-2018) |
|---|
研究代表者 |
青木 慶 甲南大学, マネジメント創造学部, 准教授 (50761045)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
|
|---|
| キーワード | 価値共創 / ユーザーイノベーション / C to Cビジネス / リードユーザー / 社会的価値 / ブランド体験価値 / イノベーション / 共創コミュニティ / 教育 / 共創 / プラットフォーム / ブランド体験 / クラウドソーシング |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、消費者参加型の共創活動から派生する、社会的価値の可能性について明らかにすることであった。本研究ではまず、Appleの教育者に特化したユーザーコミュニティを対象に調査を実施し、企業とリードユーザーの共創により、教育を変革するイノベーションが行われていること、また参加者であるリードユーザーらが他者とのつながりという価値を享受していることをを明らかにした。
さらに、一般的な消費者（性別、年齢、居住地域を日本の人口分布比率と同率にした1,000人のサンプル）と、自身のスキルを活かしてC to Cビジネスに参画する者の比較調査を行い、後者の持続的幸福度が有意に高いことを明らかにした。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究を通して、個人が共創活動に参画することで、社会にも（e.g.教育の変革）、個人にも(e.g.他者とのつながり）、企業にも有用な価値が生み出されていることが明らかになった。。これは企業が共創活動に取り組む意義を明確に提示するものである。
コロナ禍において、個人がそれぞれのスキルを活かして、社会に貢献する事例には枚挙にいとまがなく、この動きは今後も加速するものと考えられる。このような活動が、社会に価値をもたらすと同時に、当事者の幸福度をも高めることが示唆されたことは、意義のある発見であるといえよう。
|
