| 研究課題/領域番号 |
17K04037
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
会計学
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
青木 雅明 東北大学, 経済学研究科, 教授 (90202473)
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| 研究分担者 |
間普 崇 関東学園大学, 経済学部, 教授 (10438749)
松田 康弘 東北大学, 経済学研究科, 准教授 (70451507)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 中小企業 / 非財務指標 / BSC / ベイズ / グローバル管理会計 / 企業価値 / ベイズ統計学 / 管理会計の原則 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、中小企業における非財務指標の有効性を検討することである。これまでにも企業価値と非財務指標の関係に関する研究が行われてきたが、中小企業の分析で入手できるデータの内容を考えると、過去に用いられた研究アプローチを中小企業へ適用することは難しい。そこで本研究では、小規模なデータで分析を行うことができるモデルを構築し、このモデルを用いて非財務指標の有効性の分析を試みた。
本研究は、突発的な事情（研究代表者の入院・コロナ禍）により当初の予定通りに進めることができず、分析用の統計モデルを構築するところまでしか研究を進めることができなかった。これは遺憾で反省すべき点があることを率直に認めたい。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本には企業が約360万社ありそのうち99.7％が中小企業と言われており、中小企業は日本経済を支えているものと捉えることができる。にもかかわらず、中小企業については十分な研究がなされてきたとは言えない。これまで行われてきた大企業に対する分析アプローチを中小企業における非財務指標の分析へそのまま適用することは難しい。その原因の１つはデータの利用可能性であり、中小企業の分析を行うためには、小規模なデータで分析を行えるモデルが必要になる。もし、このようなモデルを構築することができれば、中小企業の企業価値を増やしていくためのヒントを得る可能性が高まり、これは学術的にも社会的にも意義のある事と思える。
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