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類似企業比較法を用いた企業価値評価に関する実証研究

研究課題

研究課題/領域番号 17K04059
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 会計学
研究機関神奈川大学

研究代表者

平井 裕久  神奈川大学, 工学部, 教授 (40399019)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワード企業価値評価 / 類似企業比較法 / 市場株価法 / 併用方式 / TOB / 併用法 / 会計学
研究成果の概要

本研究の目的は,併用法による企業価値評価モデルに包含される各評価方法についての予測精度の向上を目指し,併用法による企業価値評価モデルの利用可能性を高めることである。
本研究では,Yee(2008)モデルを展開し,その上でモデルの拡張をおこなった。この拡張モデルを基にして,分散・共分散を用いたウェイトの推定およびその回帰式によるウェイトの推定を,収集されたTOBデータの利用により分析した。結果として,推定されたウェイトの有効性をサンプル外予測により明らかとした。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究における複数の評価方法を併用した企業価値評価モデルの議論での問題点を解決していくことで,より精緻な分析が可能となり,また追加的にデータの更新および推定方法の充実によって頑健性の高い実証結果が得られた。これにより,非上場会社の株式価値評価や株式買取請求権の行使時の価値評価など,様々な局面においてベンチマークとして利用できる価値評価方法を得られたと考えられる。

報告書

(5件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (14件)

すべて 2021 2020 2019 2018 2017

すべて 雑誌論文 (3件) (うちオープンアクセス 2件) 学会発表 (11件) (うち国際学会 2件)

  • [雑誌論文] 会計学研究の潮流と今後の課題2021

    • 著者名/発表者名
      平井裕久、小村亜唯子
    • 雑誌名

      経営システム

      巻: 30-2 ページ: 182-186

    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
  • [雑誌論文] 併用方式におけるウェイトの推定と評価:TOBデータによる検証2020

    • 著者名/発表者名
      平井裕久、椎葉淳
    • 雑誌名

      商経論叢

      巻: 55-3/4 ページ: 87-100

    • 関連する報告書
      2020 実績報告書 2019 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [雑誌論文] 会社分割制度における開示手続と開示情報のテキスト分析2020

    • 著者名/発表者名
      池島 真策、平井 裕久、丹波 靖博
    • 雑誌名

      大阪経大論集

      巻: 71 ページ: 1-25

    • NAID

      130007950109

    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] 機械学習を用いた企業格付けの研究2020

    • 著者名/発表者名
      張 安達、平井 裕久、松丸 正延、片桐 英樹
    • 学会等名
      日本経営システム学会
    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
  • [学会発表] Corporate Rating Model using Threshold Optimization and XGBoost2020

    • 著者名/発表者名
      AnDa Zhang, Hirohisa Hirai, Masanobu Matsumaru, Hideki Katagiri
    • 学会等名
      International Conference on Industrial and Mechanical Engineering and Operations Management
    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 併用方式による企業価値評価の実証的検証2019

    • 著者名/発表者名
      平井裕久、椎葉淳
    • 学会等名
      日本管理会計学会 2019年度年次全国大会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [学会発表] Is the Japanese MD&A Information is different from English information?: A Comparison between Fraud Firms and Non-Fraud Firms2019

    • 著者名/発表者名
      Masumi Nakashima, Yoshitaka Hirose, Hirohisa Hirai
    • 学会等名
      2019 Annual Meeting of the American Accounting Association
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] Fraud Prediction Using MD&A Information: Evidence from Japan2019

    • 著者名/発表者名
      Masumi Nakashima, Yoshitaka Hirose, Hirohisa Hirai
    • 学会等名
      2019 Forensic Accounting Research Conference
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] Impact of Corporate Performance and Firm Size on Executive Compensation in Japan: Study based on Corporate Lifecycle2019

    • 著者名/発表者名
      Yukiko Kusu, Hirohisa Hirai
    • 学会等名
      2019 American Accounting Association, Southwest Region
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] 日本におけるMD&Aを利用した不正予想の可能性2018

    • 著者名/発表者名
      中島真澄、平井裕久、廣瀬喜貴
    • 学会等名
      日本経営分析学会 第35回年次大会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] The Cumulative Method with FIFO in Process Costing Systems2018

    • 著者名/発表者名
      HIroto Kataoka, Hirohisa Hirai
    • 学会等名
      2018 Annual Meeting of the American Accounting Association
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] THE ACCOUNTING ISSUES IN PROCESS COSTING WITH FIFO2018

    • 著者名/発表者名
      HIroto Kataoka, Hirohisa Hirai
    • 学会等名
      The 30th Asian-Pacific Conference on International Accounting Issues
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] 第三者割当増資における制限付新株予約権の価値評価-事例からみる問題点2017

    • 著者名/発表者名
      岩田悦之、平井裕久
    • 学会等名
      日本管理会計学会 2017年度 第2回 フォーラム
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] Readability of MD&A extracted from iXBRL: Computational linguistic approach2017

    • 著者名/発表者名
      Yoshitaka Hirose、Hirohisa Hirai、Kohei Arai
    • 学会等名
      Asian-Pacific Conference on International Accounting Issues
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2022-01-27  

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