| 研究課題/領域番号 |
17K04067
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
会計学
|
|---|
| 研究機関 | 青山学院大学 |
|---|
研究代表者 |
小倉 昇 青山学院大学, 会計プロフェッション研究科, 教授 (10145352)
|
|---|
| 研究分担者 |
馮 玲 東京理科大学, 理工学部経営工学科, 教授 (40339114)
山口 直也 青山学院大学, 会計プロフェッション研究科, 教授 (50303110)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
|
|---|
| キーワード | 原価情報 / 個品管理 / 管理会計 / 経営情報システム / 費用便益分析 / 経済性評価 / 原価計算 / 環境適応 / 情報コスト / 情報システム |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究は日本企業で用いられる原価情報と売上高情報の個品管理が進んでいる実態と背景を明らかにしようとするものである。文献調査とケースリサーチの結果、日本企業の内部プロセスに関する原価計算情報の個品管理は遅れており問題がある点、売上高情報の個品管理はICTの導入状況に強く依存することなどの発見があった。業種による個品管理情報の浸透度の違いとその背景にある要因の関係についても定量的な裏付けを得ることができた。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
流通業や物流業では、主要企業のほとんどで個品管理システムが取り入れられていることはよく知られている。同様に企業内部の生産管理などでも個品情報による管理が進んでいると考えられているが、一部の企業を除いてはその現状は公開されてはいない。本研究では、情報が公開されている原価計算システムの観察を通して、個品管理の企業内への浸透を観察することに成功した。その結果、原価計算情報の個品管理への対応は部分的な範囲にとどまることを示すことができた。
このような発見は、今後の原価計算研究の方向を修正する動機になることが期待され、また、日本企業が原価計算方法の選択を見直すよう方向付けを示すことにもなる。
|
