| 研究課題/領域番号 |
17K04135
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | 長崎大学 |
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研究代表者 |
保坂 稔 長崎大学, 水産・環境科学総合研究科(環境), 教授 (80448498)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 価値的保守 / 持続可能性 / バイオエネルギー村 / 自然エネルギー村 / 価値創造 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、2017年度から2019年度の3年間で、バイオエネルギー村関係者のべ20村の59人にインタビュー調査を実施することができた。加えて、自然エネルギー関連学科の大学関係者5人、キリスト教関連団体や森の幼稚園関係者など11人、合計75人にインタビュー調査を実施した。ドイツの保守的な地域では、自然エネルギー推進にあたって、キリスト教的価値観を背景とした「価値的保守」の存在が重要であることが明らかになった。また、村の団体組織活動が非常に盛んである地域でインタビュー調査をした結果、村の団体組織活動が村民の信頼感を醸成し、バイオエネルギー事業推進に大きく貢献していることを見出した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
ドイツの環境運動に関しては、これまで「新しい社会運動」「リスク社会論」などの観点から分析されており、「被造物の維持」「循環する自然」など自然エネルギーとの親和性といった「文化的視点」に乏しかった。これらの「文化的視点」に加え、環境教育へ発展する可能性のある「組織的視点」、さらには「価値創造」に代表される「地方創生」の視点を中心に、自然エネルギー村の事業モデルを社会学的に明らかにした点に、本研究の学術的意義がある。また社会的意義としては、ドイツの事業モデルの長所を分析することで、地方創生に関するアイデアを見出した点がある。
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