| 研究課題/領域番号 |
17K04162
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | 明治学院大学 |
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研究代表者 |
石原 俊 明治学院大学, 社会学部, 教授 (00419251)
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| 研究分担者 |
有薗 真代 龍谷大学, 社会学部, 専任講師 (90634345)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 疎開 / 動員 / 離散 / 島嶼 / 小笠原 / 硫黄島 / 大東 / 歴史社会学 / 伊豆諸島 / 奄美 / アジア太平洋戦争 / 小笠原群島 / 硫黄列島 / 大東諸島 / 強制疎開 / 地上戦 / 占領 / 南方離島 / 離島 / 沖縄 |
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| 研究成果の概要 |
本プロジェクトでは、小笠原群島・硫黄列島・大東諸島など日本の南方離島の人びとが、アジア太平洋戦争から戦後初期にかけて強いられた、疎開や軍務動員、帰還や離散・故郷喪失をめぐる諸経験に関して、比較歴史社会学的研究を実施した。
コロナ禍で離島現地調査が2年近くにわたって不可能になるなど、プロジェクトは大きな制約を強いられたが、感染状況をにらみつつ集中的な調査活動を実施した。
その結果、単著『硫黄島―国策に翻弄された130年』、共編著『シリーズ 戦争と社会』全5巻（岩波書店）、論文「島嶼戦と住民政策―日本帝国の総力戦と疎開・動員・援護の展開」（『思想』1177号）など、重要な成果を公表できた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本プロジェクトは、日本帝国がアジア太平洋戦争の敗北局面で南方離島において展開した疎開・軍務動員政策（島嶼戦住民政策）が、どのような法的・戦略的背景をもって形成され、実行され、拡大していったのか、その歴史的・空間的系譜を調査分析した。また、結果として南方離島民たちが敗戦後、いかなる状況に置かれたのかを記述した。
本土決戦を回避した日本本土社会は、しばしば指摘されるように、「日本人」の範囲に限っても、狭義の地上戦（戦場）の経験や復員兵・引揚者・抑留者らの経験を周縁化してきた。だが本プロジェクトが明らかにした南方離島民の状況は、「戦後日本」が総体として切断・忘却しようとしてきた経験なのである。
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